今年のわがブログ、石破テーマは本稿を入れて27回。バカバカしいと思いつつ１カ月分も使ってしまった。もう最後にしようと思うが、今月末、腹心岩屋を連れて国連総会に出掛けるようで、まさかこの舞台で拘っていた「戦後80年談話」を出さないとも限らず、完全消滅までやっぱり目が離せない。
この吾人の退任会見で「自分らしを出せなかった」と云ったが、いやいやそれで良かったのだ。出来る筈もない持論の「アジア版NATO創設」や「日米地位協定」に触れていたら日米豪印のクアッドや日米同盟は壊れていた。北朝鮮に「連絡事務所を設置」などと云ってみたが、家族会は「北に利用されるだけ」と強く反対、早々に霧消した。夫婦別姓も女系天皇容認の皇位継承もほとんどが立憲民主の主張と変わらない。そして数少ない友人、岩屋毅や村上誠一郎を要職に就け旧安倍派の議員を徹底的に排除した。狭量な人事に終始しながら「党内融和に努めた」とはどの口が云う。新人議員を集めて15万円配るも「ポケットマネーだから問題ない」問題の有る無しは検察の仕事で個人がどうこう云える話ではない。裏金と何がどう違うかを応えろ。
真赤っかの山口二郎は石破辞任に「自民党をぶっ壊すチャンスだったのに」と悔しがった。どうやら石破と数少ない仲間の本心は「自民党の破壊」が狙いだったようで、誠に許し難い反党行為だ。

地球上の酸素の約20％を生出だしている植物プランクトンが海水温の上昇によって21世紀末までに半減する恐れがあることが米ワシントン大学などの研究で分かった。
この植物プランクトン「プロクロロコッカス」は海面の約75％に生息し、地球上で最も数が多い光合成生物。これまで暖かい海で増えることから温暖化かでも生息範囲が広ひろがると考えられていたが、海水温が28度を超えると酸素生産の機能が急激に低下することが分かった。今後、海水温は30度を超えることが予測され、プロクロロコッカスは今より50％減少して酸素をつくる量は3～10％減ると云う。研究チームのリバレ博士は「短期的には他の種が酸素供給の役割を補完するだろうが、既にプラごみや海洋酸性化、濁りなど多くのストレスを受けている。最も深刻な事態を防ぐために地球規模で対策を急ぐべきだ」と警告している。

いやはやビックリ。参政党の公認候補者の中に姪の名前を発見。家の前の空き地に立派な掲示板を作り、党のポスターやのぼりを掲示して熱心に応援していたが、まさか公認候補、それも比例区ではなく選挙区候補として名前が載るとは、おどろ木 桃の木 山椒の木  当り来 車力の 車曳き !!!

自民総裁選の行方を評論家気取りで考えてみた。
小泉進次郎、石破辞任の鈴を付けたと奇麗ゴトを云っているが、実のところは石破から自民党幹事長を打診され、石破＋小泉で裏金議員を一掃する解散選挙のシミュレーションをしていたことは自民議員なら皆が知るところ。加えて農政改革に手を突っ込んだため族議員40人とベテラン議員、県連の反発は根強く、小泉の票は云われるほど伸びないと見た。一方の高市早苗は党自体が昨年の衆院選で56議席減らし、今度の参院選で13議席減、計69議席減のうち旧安倍派は37人も減っているから元々弱い党内基盤がさらに弱くなった。前回と同じく、党員党友票に期待しつつ党内保守派の団結が謀れるかに掛かる。最後は “漁夫の利” で林芳正あたりが持って行きそうな気がするが、どうだろう？・・・その後の首班指名はバラバラ野党がまとまる筈もなく「自民＋某党」如何でやっと首相が決まるだろう。
それにしても事実誤認や政権の意向を代弁する「田崎史郎」の言説は政治に疎い多くの国民を惑わしている。それを承知で出演依頼を続ける局側の責任も極めて重い。

メジャーリーグの下部「3Ａ」で調整を続ける佐々木朗希、4度目の登板でも2本塁打を浴び4失点。４シームも155キロが最高で防御率は7.07でとてもメジャーで戦える状態ではない。それに専門家は基本動作が備わっていないと指摘する。例えばマウンド上で降板が監督から告げられたらボールは監督に手渡すのが慣例だが、佐々木は三塁側のボールボーイに投げ返した。またベンチに帰った時も直ぐさまベンチ裏に消えたが、本来は自ら出した走者の行方を見守るのが礼儀だ。そして極めつきはベンチ内で涙を浮かべて泣き顔を見せたこと。プロとしてあるまじき失態だ。メジャーはおろかマイナーですら通用しない現状に、米メディアや専門家の指摘は日増しに激しく「そもそもが大騒ぎする程の逸材か？」と。

鳥取でも「地元の恥」と声も上がった石破茂、やっと観念して退陣を決めたが、いま小学校では『タクボる』という言葉が流行っているらしい。市長田久保に由来の“嘘をつく”という意味で『お前、タクボったな〜』などと使う。次は『イシボる』だったのに。このだらし内閣、ロクでも内閣はもともとがその任にあらずで、何もせず、何も出来ず、結局は日本の品位を貶めただけだった。

昨年のテレビの国内出荷台数は448万6千台。その販売シェアはハイセンスはレグザで約25%、ハイセンスブランドで約16%と合計で約41%を占め、中国家電大手TCLグループの約10%と合わせて中国系メーカー3社で初めて50％を超えた。シャープ（AQUOS）は台湾ホンハイに売られたし、パナソニック（VIERA）もいずれは中国TCLグループに売られるだろう。そうなれば日本メーカーと云えるのはソニーのただ１社のみ。誠に由々しき事態だ。そもそも中国の液晶産業は政府からの巨額の補助金で価格競争力を持ち世界シェア７割に達した。そんな国がTPP加盟申請とはちゃんチャラ可笑しい。

昨日のつづき・・・「上海協力機構」で習近平とプーチンが歩きながら会話をした内容が漏れてきた。
習「昔は70歳まで生きる人はまれだったが、いまは70歳でもまだ子供だ」
プ「いまの医療と生命科学では臓器移植で若く生き続けられ不死さえも出来る」
習「今世紀中には150歳まで生きられるとの予測もある」
二人ともこの先も “皇帝”として統治しようとの意欲を示したかったようだが、いずれも72歳。健康と失脚の不安があるから、暴君も一皮剥けばただの老人。

トランプ関税で世界がバラバラになる中で、中国は新たな世界安全保障・経済秩序構築への野心を露わにして、ロシア、中央アジア、中東、南アジア、東南アジア、インドを含む「上海協力機構」を開いた。いずれはトルコ、エジプト、サウジアラビアなど、欧州他陸のヘリやアフリカまで拡がるだろう。ただ軍事同盟の北大西洋条約機構（NATO）のような結束力、拘束力はなく、重要な問題は２国間で決定する緩やかな “仲間” の集まりでしかない。それでも「国際通貨ドル」の基軸が壊れた時は「中国元」が世界経済を席巻する可能性がないわけではないし、プーチンのウクライナ侵攻を正当化した影響は大きい。安倍さんが提唱し大いにもて囃された「自由で開かれたインド太平洋」構想はモディーとトランプの喧嘩別れで瓦解破綻してしまった。自由民主主義が音を立てて崩れる様を目の当たりにするとは !!